自由に生きる、理想の社会生活にむけて
ハバナ症候群とは？Havana syndrome？マイクロ波？
2016年から知られるように
ハバナ症候群が初めて報告されたのは2016年後半。
2017年8月、在キューバの首都ハバナに駐在していたアメリカとカナダの外交官が原因不明の頭痛、めまい、耳鳴りなど神経系の症状を訴えました。
以来、報告例は相次いでおり原因不明の脳損傷のことをハバナ症候群と捉えるようになったのです。
この2017年時点の調査では、この症状の発生要因は特定できず、「音響攻撃」技術を用いた攻撃との判断に。同年レックス・ティラーソン国務長官は「キューバ当局は犯人を捜す責任がある」と発言。
アメリカはこれらの対策として、在キューバ大使館の職員を最小限に。当時の大統領ドナルド・トランプは、キューバが攻撃の責任を負っていると主張し、1名の上院議員、及びキューバ神経科学センターの所長さらに集団発病性疾患の専門家であるロバート・バーソロミューを含む、他の人々も疑いを表明したのです。
今回はハバナ症候群について調べて見ようと思います。
ハバナ症候群に襲われ、国外退避
Experts: Former CIA agent victim of microwave weapon in Moscow
CNN's Kylie Atwood reports on a former CIA officer's claims about an invisible attack in a Moscow hotel, one experts now claim was likely a microwave weapon.
指向性パルス高周波エネルギー
「指向性パルス高周波エネルギー」によるもの？
これらの攻撃はマイクロ波などの「指向性パルス高周波エネルギー」によるものだとする仮説がありますが、現時点では科学者や医師の間に一致した見解はなく、真相は今なお解明されていません。
原因不明の脳損傷による症状は脳震盪に酷似、実は中国の広州郊外の米国外交官にも脳損傷が報告されていたのです。この調査結果は、「発生源を特定できていませんが、異常な音やノイズを伴う急性聴覚現象」がレポートとしてあげられています。
また、医療と科学の専門家チームが実施した約40カ国の政府職員の症状について研究した報告書によれば、非常に多くの政府職員らが長期間における、身体の衰弱に悩まされているという現状を報告しています。
さらに「これらの特徴的で深刻な兆候や症状、（政府）職員が報告した所見の多くは、パルス無線周波（RF）エネルギーが向けられたことによる効果と一致している」としています。
ハバナ症候群はアメリカ合衆国でも
アメリカ本土におけるハバナ症候群
実は懸念されるのは、海外だけではなくアメリカ本土での「ハバナ症候群」に似た事例が報告されていることです。
2019年、ホワイトハウスの女性スタッフが、ワシントンDC近くのヴァージニア州郊外で、犬の散歩中に類似した症状に襲われたと報告。
詳細は駐車してあった、ある１台のバンの横をこの女性スタッフが通りかかったとき、バンから１人の男が出てきて彼女を追い越すと、犬が急に動かなくなり、彼女も高音の耳鳴りと強い頭痛、顔のヒリヒリ感に襲われたという。
The Ellipse
また2020年11月、ホワイトハウスの南側に位置する広大な庭「エリプス」付近では、国家安全保障会議の高官が「ハバナ症候群」に似た症状に襲われたようです。
最近では、米国ハリス副大統領の東南アジア訪問に際し、シンガポールからベトナムに移動する彼女の搭乗機遅延が発生。「異常な健康事案」があったようですが、その原因は「ハバナ症候群」と報道されています。
ロシア、中国が背後に？
小型のバンにつけられたサテライト・ディッシュ
ペンシルバニア大学脳損傷修復センターの医療チームによると、「ハバナ症候群」に襲われた21人のアメリカ人高官の検査結果から、これらの症状は、マイクロ波が引き起こしている可能性を指摘。
高官の脳神経ネットワークは広範囲にわたって損傷を受けていたとダグラス・スミスセンター長は話しています。
攻撃する方法として、小型のバンにつけられたサテライト・ディッシュを用い、数マイル先から、ターゲットに向かってマイクロ波を当てた可能性が指摘されています。
マイクロ波攻撃を考察した場合に、実行部隊、情報機関や軍それに統率する指揮系統の高官の関与が最低限疑われるでしょう。
またmicrowave weaponとしての効果測定のためには、医科学の研究機関も見逃せません。このように軍や医科学の研究機関も含め、国家単位での主導と捉えることもできるでしょう。
バイデン政権では、まだ決定的な関与国の特定がなされていません。
ロシアやポーランド、ソ連の衛星国だったジョージア、台湾、オーストラリアに駐在していたCIAの高官らは、2017年から2019年にかけて「ハバナ症候群」に襲われた経緯があります。これらの地域や現地状況を鑑み、政府高官からロシアの関与についての声あがっています。
CNNが入手したアメリカの諜報書類によると、50年以上前に当時のソヴィエト連邦が、パルス無線周波エネルギーの効果を研究し、現ロシアは何十年にもわたり「マイクロ波攻撃能力」の開発を継続中としています。
中国軍が8月29日にマイクロ波兵器を使用し、インド軍を山頂の陣地から撤退させた
マイクロ波攻撃によりインド軍は15分で撤退
中国人民大学国際関係学院の金燦栄副院長は講演の席で、標高5600メートルの地点にあるインド北部のカシミール地方のガルワン渓谷で、中国軍が8月29日にマイクロ波兵器を使用し、インド軍を山頂の陣地から15分で撤退させたと発言。
マイクロ波攻撃により、インド軍は吐き気を催し、立つこともできなくなり国境地域から退散した模様です。
「山頂は電子レンジ」中国軍が印軍にマイクロ波攻撃
マイクロ波攻撃の「目に見えない脅威」
マイクロ波兵器を探知する装着型センサーを開発中
アメリカ連邦議員による国家安全保障危機報告から、CIAはマイクロ波攻撃に対処するためのタスクフォースを結成し調査を進めています。
さらにペンタゴン（米国防総省）は、マイクロ波兵器を探知する装着型ミリ波センサーを開発中との情報もあります。
世界的なHavana syndrome、ハバナ症候群においては、仕掛けるべき疑わしい国家（中国・ロシア）などから、目に見えない脅威に対してどう対抗するのか早急な解決が必要不可欠です。
バイデン政権「ハバナ症候群」の原因追究に本腰
国務省の対策チームを統括する高官2人を任命
2021年11月ブリンケン米国務長官は、世界各地の米大使館などで働く外交官らが原因不明の健康被害を訴えている問題で、国務省の対策チームを統括する高官2人を任命したと発表しました。
被害者は過去5年で200人以上とされており、外国情報機関などによる攻撃の可能性もあり、バイデン政権は調査に本腰を入れているようです。